名古屋大、富士通、ＪＳＴが振り込め詐欺防止技術を開発
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名古屋大学と富士通、科学技術振興機構（ＪＳＴ）は、通話の内容から振り込め詐欺目的の電話を検出する新技術を開発した。電話を受けた側の声の変化から、だまされかけているという危険な状況を自動的に検出する技術と、だまそうとする側の言葉から振り込め詐欺の会話で使われるキーワードを検出する技術を組み合せて実現したもの。現在は基本技術としてのめどが立った状態で、名古屋大と富士通は、警視庁と名古屋銀行と協力して技術を携帯電話に実装した実証実験を行い、今後の実用化につなげる。
振り込め詐欺の誘引電話では、警察や弁護士、被害者の身内を装った相手から、家族が事故や事件、不祥事を起こしたというような嫌なことを一方的に告げられるケースが多い。
このように突然心理的な抑圧を受けると、人は情報の内容に対する考察能力が低下する「過信」という状態に陥ることが多く、結果として通話相手にだまされやすい状態になる。
そこで今回名古屋大と富士通の研究グループは、電話を受けた人の通話時の音声の大きさや高さ、戸惑いなどの特徴から、過信状態になっているかどうかを検出する世界初の技術を開発した。
さらに、同技術に既存のキーワード検出技術を組み合せる。「借金」や「補償」などの振り込め詐欺に関連するキーワードをあらかじめ登録したデータベースを用意しておき、音声認識技術によるマッチングによって総合的に通話の内容が振り込め詐欺目的のものかどうかを判断する仕組みとなっている。
詐欺の可能性が高い場合は、通話中の携帯電話の画面に過信状態になっていることを表示するほか、振り込め詐欺の電話を受けていることを家族などの関係者に通知し、第三者から注意を促すことで被害につながることを防止する。