トヨタ、全車「つながる車」に
16 11/14
トヨタ自動車は、ＩｏＴ技術でネットワークに常時接続する「コネクティッド・カー（つながる車）」に関する取組みや戦略について発表した。「コネクティッドカンパニーとして自動車のビジネス変革の推進が使命」（トヨタ専務役員・コネクティッドカンパニー友山茂樹プレジデント）と明言、戦略として「全車のコネクティッド化」「新価値創造とビジネス変革」「新たなモビリティサービス」という３本の矢を確立し、それに対するアプローチに着手したほか、「新型プリウスＰＨＶ」のコネクティッド戦略も明らかにした。
トヨタは、02年に車載通信機（ＤＣＭ）の実用化、05年に同社自動車ブランド「レクサス」にＤＣＭを標準搭載するなどコネクティッド・カーの展開において早期に着手し、11年には、その基盤となるクラウドセンター「トヨタスマートセンター」を構築している。
同社は「２０２０年には、本格的なコネクティッド・カー時代を迎える」ことを見据え今年４月に多数存在していたコネクティッド・カーに関わる組織を集約しコネクティッドカンパニーを設立した。
そこでの戦略として、すべてのクルマをコネクティッド化し、その情報基盤「つながるプラットフォーム」を構築するために、20年までに日米市場で販売されるほとんどの乗用車にＤＣＭを標準搭載した後、その他主要市場にも順次拡大するとしている。
また、つながるプラットフォームを基盤にすることで、ビッグデータ活用を推進しビジネス改革を図るほか、異業種、ＩＴ企業と連携した新たなモビリティサービスを創出することを目指す。
具体的には、トヨタスマートセンターの最上位に「モビリティサービス・プラットフォーム（ＭＳＰＦ）」を構築し、「このＭＳＰＦを介してあらゆる企業やサービスとオープンに連携して、モビリティサービス・プラットフォーマーとして新たな成長戦略を描きたい」としている。
トヨタのコネクティッド戦略の先陣となるのが、「新型プリウスＰＨＶ」となる。
同モデルには、ほぼすべてのグレードにＤＣＭを標準搭載し、３年間無償で通信サービスを提供する。
これにより、利用者は、スマホから車の充電状態の確認や、車内の空調の操作ができる。また、ビックデータを駆使し、リアルタイムに車の異常要因の推定とこれ以降の走行可否判断などに関するアドバイスの作成を行う「ｅケアサービス」を提供予定だ。