INTAPなどが情報家電の連携プラットフォームを公開
08 2/4
デジタル家電をつないで様々なサービスを提供するための共通プラットフォームが公開された。情報処理相互運用技術協会（INTAP）と日立製作所や富士通など国産メーカー6社が取り組んでいる「デジタル情報機器の統合リモート管理基盤技術の開発」プロジェクトの成果として、共通プラットフォーム仕様に準拠したソフトを開発したもので、家庭にある情報家電類を利用者が携帯電話などの情報端末から操作できるようになったり、情報機器を連携した新たなサービスを享受できるようになる。基盤ソフトが登場したことで情報家電市場の拡大が期待できる。
情報家電の機器連携やリモート管理などといった情報家電サービスを実現する共通プラットフォームは、06年度に設立された「情報家電サービス基盤（SPIA）フォーラム」に仕様を提案し、標準仕様となったもので、これに準拠した各種のソフトが公開された。
このソフトを利用することで、異なるネットワークや情報家電間での相互接続が実現するほか、情報家電の安心利用、事業者を問わない多様なサービスの享受が可能になる。ホームセキュリティや健康・見守りなどのホームヘルスケア、家庭内省エネ、携帯電話から情報家電の操作などが実現することになる。
具体的な開発技術として、日立は「情報家電サービスのための機器認証技術」、沖電気工業が「ジグビーセンサーネットワークでの機器連携技術」、NECが「高信頼度リモート管理技術」、富士通が「高信頼Webサービス通信の相互運用技術」、三菱電機は「省エネのためのリモート制御技術」など。
INTAPも「DLNA/UPnP―ジグビーゲートウェイ技術」と「自律的省エネコントローラと流通店舗向けポータルアプリケーション」の2技術を公開した。
こうした技術は、情報家電の利用サービスを高度化するだけでなく、ライフスタイルの変化に伴う新たなビジネスモデルや市場の登場を促すことにつながる。そのためには基盤となる共通プラットフォームに準拠した標準仕様と、各種の連携・接続技術の確立が必要になる。
今回の開発成果は、仕様書やガイドライン、ソフトとして公開する。また、各種センサー技術をもとに情報家電や機器が自動的に制御されるなど安心、安全なサービスの具体的なシステムの提案と実現を目指すことになる。
情報処理相互運用技術協会 http://www.intap.or.jp/
情報家電サービス基盤フォーラム http://net2.intap.or.jp/SPIA/